3Dプリンターを活用した受託製造事業を新型コロナ抑制に向けて開始―キヤノンマーケティングジャパン株式会社

キヤノンマーケティングジャパン株式会社(以下、キヤノンMJ)は、従来の産業用3Dプリンター販売・保守事業に加え、3Dプリンターを活用した受託製造事業を5月27日より開始するとのことだ。

需要に応じたオンデマンド生産を代行し、世界中で猛威を振るう新型コロナウイルスによる影響の抑制の支援ということになる。（画像は、オンデマンド生産の製品事例であるフェイスマスク。キヤノン株式会社公式Webサイトより引用）

産業用3Dプリンター事業で培ってきたノウハウを活用

樹脂部品を中心とする受託製造事業

ニュースリリースによると、同社のハイエンド3Dプリンティング技術を活かした、樹脂部品を中心とする受託製造事業を開始するとのことだ。必要な部品の形状やボリュームなど要望を伺った上で、キヤノンMJがこれまで産業用3Dプリンター事業で培ってきたノウハウを活かし、さまざまな素材や方式から顧客に合わせた提案を行う。また、受託ボリュームに応じて国内3Dプリンター事業者へも協力体制を拡張し、より最適な支援を実現していく。

キヤノンMJと販売契約を結ぶ米国3DSYSTEMS社では、新型コロナへの対応として、既にフェイスマスク、フェイスシールドフレーム、鼻腔用スワブ、人口呼吸器などに対するソリューション提供を実施しており、キヤノンMJも日本国内での検証に必要な部品製造に、積極的に協力していく。